アイウォレットの口座維持手数料は無料

以前までは、アイウォレットを持っているユーザーは年間で16ドルの口座維持手数料を支払う必要があり、手数料を支払うことで口座の維持が可能となっていました。
しかし他のサービスが無料で行っていることが判明したのか、アイウォレットはサービスの変更を行いました。
このような変更について通知されることがなかった点が問題だと言われています。

〇突然変更されて困惑されている部分でもある

本来ならアイウォレットは口座維持手数料を取って、その代わりに支払いの手数料を引き下げていたと言われています。
カードのチャージ手数料とされているものが2ドルに設定されて、これが結構安いとされていました。
しかしアイウォレットは突然サービスを変更することとなり、いつの間にか口座維持手数料を無料にしていました。
これは維持するだけなら無料となったのはいいですが、通知されていることは基本的になかったのです。
突然の変更によって、結果的に何故変わってしまったのかが分からず、結果的にアイウォレット側に問い合わせなどが多くなったとも言われています。
実際にサービスが変更されたことによる戸惑いもあったようで、アイウォレットカードの発送などにも影響が出ていました。

〇休眠口座の管理手数料が追加された

アクティブに使われている口座であれば、基本的に維持手数料は無料となりました。
アイウォレットが無料になったことはいいですが、問題は休眠口座についてです。
銀行でも結構問題になっているとされることですが、アイウォレットでも休眠口座は不要とされていて、本来なら削除したいと思っています。
そのため管理手数料を追加することで、要らない人はアカウントを削除してほしいという方針に変えました。
この維持手数料は20ドル必要になっています。
つまり延々と口座を使っていれば、アイウォレットへお金を支払うことはありませんが、休眠口座と判定されればそれは別の話です。
なるべく利用する期間をしっかり作るようにして、手数料を取られないように工夫することが大事になりました。
これからはアイウォレットを使う時に、できる限り手数料が発生する可能性を含めて考えることです。
常にアイウォレットを使って、オンラインカジノを遊んでいればいいですが、休んでいる時に休眠口座扱いになってしまうと色々と問題が生まれてしまいます。
それが起こらないような調整も大切です。

アイウォレットは使いすぎを減らせる手段がある

アイウォレットは、入金制限も出金制限も加えられています。
オンラインカジノに入金することになった場合は、一定以上の金額を入れることができないので、使いすぎを減らせるメリットを持っています。
出金制限はむしろ邪魔に思ってしまうかもしれませんが、1度に出金する額を調整すれば一気に出してしまうことが無くなり、オンラインカジノを遊べる金額を残しやすいメリットを持っています。

〇オンラインカジノへの入金は最大で1万ドル

1回に入金できる額は、最大で1万ドルに設定されています。
これをオーバーすることはできないので、大量に入れることはできません。
そもそも1万ドルというのは相当高いラインになっていて、気軽にオンラインカジノをプレイしたいと思っているなら影響はありません。
大金を使うことになる人だけがその対象になっていて、1万ドルという金額以上に使わないメリットをもたらしてくれます。
最低限の数字は10ドルに設定されています。
10ドル未満で入金をお願いしても断られてしまうので注意が必要です。
入金額が小さくできることはいいのですが、あまりにも小さすぎてそもそも入金ラインに届いていないなどの問題は避けたほうがいいです。
必ず10ドル以上は入れることになるものだと思って入金してください。

〇出金制限は2000ドルまで

出金制限については、2000ドルまでに設定されています。
これを超える場合は、2回に分けて行うこととなります。
分けることは簡単にできますし、そこまで気にすることでもありませんから、2000ドルのラインは比較的簡単にクリアできるものです。
最低限は10ドルに設定されているので、残っている金額が10ドル未満になっている場合、アイウォレットへ出すことはできません。
またアイウォレットは、出金手数料として5ドル取るようにしていますが、50ドル以上の出金が見込まれるようならその手数料は不要となっています。
5ドルは意外と大きな金額で、稼ぎに影響することもあります。アイウォレットを使う場合は、最低でも50ドルは出すようにしていることが必要です。
意外と制限が緩く設定されているように思われますが、アイウォレットはこうした制限でしっかりと守るところは守り、使いすぎが行われないようにしています。
最近は結構使いすぎが起きてしまうこともあるので、かなり消費が進んでしまわないように、独自の制限を設けているサービスも増えつつあるのです。